地域の支援機関の取り組み  

一人でも多くの方が自ら立ち上がり、

もう一度、農業に取り組めるように。

地域の支援機関の取り組み  

一人でも多くの方が自ら立ち上がり、

もう一度、農業に取り組めるように。

今こそ、農業ブルドーザーを活かすときだと思った。

能登の農業に、新しい風が吹いた。

公益財団法人いしかわ農業総合支援機構(INATO)は、「人と農地と経営」の支援を行っています。
2013年に 石川県とコマツは「農業に関する包括連携協定」を締結。これを機に、農業ブルドーザーを用いた新たな農業への取り組みがスタートしました。

問題は、山積みだった。

震災直後。能登の農地から、亀裂や隆起、陥没などの報告がありました。このままでは水田に水が貯められず、稲作をできる状態ではない。
農家の方々からは、どこから手をつけて良いかわからないという戸惑いの声が上がっていました。

農業を諦めないことが、一番の希望になる。

震災のダメージで、農業への情熱を失いかけた農家も少なくなかったそうです。
被災した農地を少しでも早く復旧させ、例年通り稲作を再開することが一番の希望になる。そのための支援が最優先でした。

農家とコマツを結んで、道筋をつくっていく。

これまでも地域の支援機関とコマツが互いに協力し、 農業ブルドーザーを用いた取り組みが進んでいました。震災後も、亀裂の修復テストを行い、その結果を被災地の農家と共有。
水田をはじめとした農地、牧草 地の亀裂や陥没からの復旧にも役立てています。

インタビュー

ICTの可能性は、限りなく大きいと思っています。

(公財)いしかわ農業総合支援機構〈INATO〉 工藤凛さん

私たちが推進しているスマート農業に、ICT技術を活用した農業ブルドーザーは大きく貢献してくれると確信しています。
不慣れな農家さんでも容易に取り扱うことができるので、さらに用途の幅を広げていきたいですね。

今後、農業人口が減っていく中で、農業ブルドーザーに限らず、自動制御などのICT技術は農作業を効率化していくうえで非常に重要です。
そういう意味でも、いま最も必要なものは、マンパワーかもしれません。さまざまな地域で、農業を引っ張ってくれる人材が現れてくれることを期待しています。

震災で大きな傷を負いましたが、復旧を足がかりにして、さらに農地の大区画化、生産方式の変革など取り組んでくださる
農家さんが増えていけば、能登の農業は明るいはずです。